お申込みとログインが必要です

0

関連ファイルダウンロード

※関連ファイルはお申込みいただいた後、ダウンロードできます

  • 生活防衛の教室第651回関連ファイル.pdf(543.49 KB) 

講師名から探す

第651回塚澤健二先生の「生活防衛の教室」音声配信&オリジナルグラフ付きレポート

 



※「ログイン」しても中央の画面にテキストが表示されない場合は、お手数でございますが  関連ファイルダウンロード のPDFをダウンロードいただき記載のURLよりご視聴ください。 




※次回、生活防衛の教室セミナーは 11月16日(土) 開催予定でございます。
・お申込みは  関連ファイルダウンロード のFDFよりお願いします。
会員価格のためHPには非公開となっております


既にお申込みの皆様は  、本ページのメニュー    ▶会員マイページ   より「ログイン」の後「あなたの保有コンテンツ」にてお申込みいただいたコンテンツをご確認ください。
(※ 会員専用価格のため、一般画面へは表示されません  「会員マイページ」にてご確認ください) 






ビットコインが初の8万ドル

2024 年11月10 日日経新聞電子版に『ビットコイン初の8万ドル、連日最高値 トランプ氏に期待』が報じられている。
 
『代表的な暗号資産(仮想通貨)のビットコインが連日、史上最高値を更新している。日本時間10 日夜には一時8 万ドル(約1220 万円)台に乗せた。米大統領選で、仮想通貨業界の規制に否定的なトランプ前大統領の返り咲きが決まり、価格上昇に弾みがついている。情報サイトの米コインマーケットキャップによれば、10 日午後9 時時点のビットコイン価格は前日比5%上昇した。大統領選の開票が始まった6 日に2024 年3月中旬以来、約8 カ月ぶりに最高値をつけてからも勢いが止まらない。トランプ氏は仮想通貨での献金を受け入れるなど仮想通貨業界に理解があるとされる。実際、投資家保護を理由に事業者に強硬な姿勢をとってきた米証券取引委員会(SEC)のゲーリー・ゲンスラー委員長の解任を公言してきた…』
 
 
2024/01/22『急騰していた「ビットコイン」だが、先週、一週間で18%の急落したのは?』のT-Model コラムにおいて、
 
…今回、何故、「ビットコイン」に注目したかというと、過去、「ビットコイン」は米国株式市場との関連性が強かったからである。一般的に、「ビットコイン」は「デジタルゴールド」として金との連動性が高いことは知られているが、「ビットコイン」が史上最高値を付けたのが21 年11 月8 日週64803 ドルだったが、ナスダック総合指数も21 年11 月15 日週16057 で史上最高値を付けている。その後、「ビットコイン」は2022 年11 月21 日週15456 と史上最高値から-76%の急落のなか、ナスダック総合指数も22 年10 月10 日週10321 まで史上最高値から-36%下落した…
 
 
…足元の相場急上昇も米国株と同様、「トランプ・トレード」の〇〇マネーが流入したためと考えられる。従って、その〇〇マネーが流出すると、ビットコイン、米国株、NY金が同時に下落する可能性があるが、どの市場が先にそのシグナルを発信するのか…
 
 
 


「株式市場の経験則からみれば、米大統領選挙でトランプ前大統領勝利は異例の結果といえる」は本当なのか?

 
2024 年11月9 日日経新聞に『トランプトレードに死角は~株高でも交代、楽観続くか』が報じられている。
 
『株式市場の経験則からみれば、米大統領選挙でトランプ前大統領勝利は異例の結果といえる。株高の環境にもかかわらず米国民が政権交代を求めたからだ。有権者が抱える不満やひずみ。トランプ氏返り咲きに市場は楽観に傾いたが、トランプトレードに死角はないか。「未来の歴史家は、なぜ民主党候補が圧勝できなかったか不思議がるのではないか」。米大統領選直前、機関投資家を聴衆にした米シンクタンクのカンファレンスはそんな問題提起で始まった。国内総生産(GDP)など国全体の数字でみれば米経済は堅調だ。欧州よりはるかにいい。失業率も落ち着いてみえる。なのに現政権への支持に勢いがない。有権者の不満はどこにあるのか…』
 
 
…T-Model 理論では、5 月リアルセミナーでも、過去最長となっている『10 年-2 年の連続「逆イールド」』が大統領選挙前に途切れると「政権交代」が起こる可能性が高いと指摘し、22 年7 月~24 年8 月の26か月の過去最長で途切れてしましっていたからである。これまで同指標が過去最長だったのは1978 年~1980 年4 月の21 か月で、『ここ10 回の選挙で、上昇率が10%を超える政権が負けたことはなかった。株高でも敗れた例は1980 年まで遡らねばならない。』と冒頭の記事で指摘する時期と重なり、1980 年11 月の大統領選挙前に途切れて、ジミーカーター民主党政権からロナルドレーガン共和党政権に「政権交代」した…
 
 
…GDP 成長と株高、過去最低の失業率で好景気をいくら演出しても、それは「フェイク」だと米国民にはバレていたのかもしれない。GDP成長のために成長率の2 倍のスピードで政府〇〇を増加させ、過去最長に延ばし続けた「逆」イールドによる株高
演出、大量の〇〇〇〇による「〇〇〇雇用者数」の嵩上げ、などいくら米景気の「ソフトランディング」を演出しても、その
副作用ともいえる「インフレ」と「〇〇〇〇」は国民には隠しきれなかったということだろう…
 
 
…本当の「トランプラリー」はそれが表れて以降で、その時に〇〇兆円の現金を保有する〇〇〇〇氏が動きだすのだろう。今から何に投資するかは興味津々だが、そこに未来のヒントが隠されているような気がする…
 
 






【ご聴講方法】
1.クレジットカード、又はコンビニ決済が完了いたしましたら、このページにございます 関連ファイルダウンロード をクリックしてPDFファイルをダウンロードしてください。

2.ダウンロードいただいたPDFに配信音声、テキストのURLが記載されてございますので、そのURLをクリック、またはブラウザのURL窓へコピー&ペーストいただきご聴講ください。

補足1.
画面に表示されたテキストは電子ブックになってございますので、こちらからテキストをご覧にただくこともできます。
ページの右側をクリックするとページが進み、左側をクリックするとページが戻ります。

補足2.
上記レジュメの2ページに黄色い四角が表示されております。
こちらをクリックいただき音声をお聞きいただくこともできます。
上部の長い四角が「全編再生」その下の4つの四角はそれぞれ
左から「分割再生1」「分割再生2」「分割再生3」「分割再生4」
となってございます。

 


【ご購入前に必ずお読みいただき、同意いただいた上でご購入ください】

※「生活防衛の教室」の著作権は、発行制作:船井本社グループの株式会社本物研究所に属します。収録内容や「生活防衛の教室」で使用したデータ、資料を外部に持ち出し、許可なく公表・転載・転送・転売・再配布することは禁止します。

転売を前提に商品を購入等する行為、インターネット上のオークション・フリーマーケット・掲示板・SNS等を通じて転売を試みる行為も禁止します。

禁止行為が発覚した場合、会員登録を無効とし、今後一切の商品購入を認めないことがあります。また、強制的に会員退会となることもあります。

当社は、上記内容に同意いただけない場合は、商品(収録コンテンツ)を販売致しません。したがって商品(収録コンテンツ)をご購入いただいた場合、お客様が上記内容に同意したものとみなします。


関連ファイルダウンロード

※関連ファイルはお申込みいただいた後、ダウンロードできます

  • 生活防衛の教室第651回関連ファイル.pdf(543.49 KB) 
今すぐ申し込む 購入済の方は、ログインするとご覧いただくことができます

このコンテンツが含まれる
月額見放題コース

関連コンテンツ